ソーシャルネットワーク、ハッカーの標的に マカフィー調査

米インターネット・セキュリティーソフト大手マカフィー(McAfee)のマカフィーラボ(McAfee Labs)は3日、米SNSフェイスブック(Facebook)や米マイクロブログのツイッター(Twitter)などのソーシャルネットワークからパスワードを盗み出すことを狙った「悪意のあるソフトウェア」が今年1~3月に急増したと発表した。

 マカフィーラボが四半期に1度発表する「マカフィー脅威レポート(McAfee Threats Report)」によると、2013年第1四半期(1~3月)にかけて、「クーブフェース(Koobface)」と呼ばれるソーシャルネットワークサービスを悪用するプログラムの検出数が前期比で3倍と「大幅に急増」した。また、スパムメール(迷惑メール)も「劇的に増加」したという。

 クーブフェースは、感染したユーザーのソーシャルネットワーク上の友人にメッセージを送り、友人に悪意のあるプログラムをダウンロードさせてソーシャルネットワーク上で拡散する。感染したPCは、ハッカーたちが悪意のある目的のために利用することができる。

 マカフィーラボのビンセント・ウィーファー(Vincent Weafer)上級副社長は「サイバー犯罪者たちは、個人情報や団体情報こそがハッカー社会における通貨であることをついに理解した」と述べ、「クーブフェースの復活は、ソーシャルネットワークが今もなお、個人情報を盗み出す機会を提供していることを確認させるものだ」と述べた。

 また、13年第1四半期には、ここ3年ほど沈静化していた迷惑メールが急増した。特定の株式を購入するよう人々を誘導することで株価を意図的につり上げる「風説の流布」の手口が急増しているという。(c)AFP

【ニュースソース】AFP BB News
http://www.afpbb.com/article/environment-science-it/it/2947830/10848577