パソコンの動きが重いと感じる方へ 軽快なESETをお試しください 使ってもらえば分かります!
「検出力」と「快適動作」を追求したウイルス対策ソフト


セキュリティ商品の最近のブログ記事

ソネット株式会社(So-net) は1日、So-netのインターネット接続サービス会員向けに、月額525円の「カスペルスキー マルチプラットフォーム セキュリティ」の提供を開始した。Windows、Mac、Androidに対応しており、1契約で最大5台のデバイスで利用できる。ウイルス対策機能、ネット決済保護機能、フィッシング対策機能などを提供する。

 So-netでは、「カスペルスキー マルチプラットフォーム セキュリティ」の開始にあわせてキャンペーンを実施。2014年1月31日までの申込者を対象に「カスペルスキー マルチプラットフォーム セキュリティ」の月額料金を最大3カ月無料にするほか、So-netの接続コースとの同時申し込みでは「カスペルスキー マルチプラットフォーム セキュリティ」の月額利用料が最大12カ月無料になる。

 なお、So-netの「NURO 光」コースでは「カスペルスキー マルチプラットフォーム セキュリティ」が標準装備となっており、無料で利用可能。また、「So-net モバイル LTE」の一部プランでも「カスペルスキー マルチプラットフォーム セキュリティ」を無料で利用できる。

【ニュースソース】InternetWatch
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20131203_626050.html

Macマーベリックス セキュリティソフトならESET

トレンドマイクロ株式会社は10月15日、既知の脅威を改良したと考えられる2つの事例が10月上旬に確認されたとブログで発表した。ひとつは「身代金要求型不正プログラム(ランサムウェア)」である「Crypto Locker」の最新版。最近のランサムウェアは、PCへのアクセスをブロックし、地元警察からを装い「インターネット上で何か法に触れることを行い、その上罰金を支払う必要がある」とユーザに警告を表示する。

しかし、「Crypto locker」として知られるランサムウェアの最新版の亜種は、PCを動作不能にすることに加え、ファイルを暗号化する。これは、不正プログラム自体が検出・削除された場合であっても、ユーザに必ず金銭を支払わせることを目的としている。最近確認された「Crypto locker」(「TROJ_CRILOCK.AE」として検出)もまた、ユーザへの警告文が記された壁紙をデスクトップに表示する。この警告文には、ユーザがたとえPCからこの不正プログラムを削除しても、暗号化されたファイルにはアクセスできない状態であり、ユーザが300米ドルまたは300ユーロで秘密鍵を購入しないと削除されると表示する。

もうひとつは、バックドア型不正プログラム「SHOTODOR」(BKDR_SHOTODOR.A)で、ユーザだけでなくセキュリティ対策ソフトにさえも察知されない状態を維持しようとする。この不正プログラムは解析を困難にさせるため、判読不能なコードやランダムなファイル名を利用してこれまで以上に巧妙な難読化を用いていた。現時点で感染経路はまだ解明されていないが、トレンドラボの解析から、この脅威は複数のファイルを感染PCに作成する「ドロッパー」が発端となることが判明している。

作成された複数のファイルを詳しく解析すると、ファイルの多くには無害なデータが含まれていた。しかし、これらの無害なデータは、不正コードを隠ぺいするためのもの。また、不正コードは難読化されたプログラミング言語「AutoIt」で記述されていた。サイバー犯罪者たちは、この不正なコードを「分散」させ、そしてその後不正な実行ファイルを作成するためにそれらを形成する手段を選択することによって、検出を回避し、身を隠し続けようとしている。

【ニュースソース】Yahoo!ニュース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20131015-00000000-scan-sci

暴露ウイルスやスカイプウイルスの問題が知られていたり、無料版などもあるのでウイルス対策ソフトを導入している人は多いと思う。こうしたウイルス対策ソフトは、ネットからダウンロードしたファイルにコンピューターウイルスが入っているかどうかを調べるソフトだ。

一般的なウイルスはこれらのソフトの定義ファイルを定期的に更新することで防げるが、最近増えているインターネットの詐欺サイトは防ぐことができない。

そうしたネット詐欺、特に日本人に向けた特有の詐欺サイトなどを防ぐソフトが「Internet SagiWall」(詐欺ウォール)だ。

■ネット上に増えつつある詐欺サイト
世の中には、結婚詐欺や、電話などによるオレオレ詐欺などあらゆる詐欺が存在するが、インターネット上の詐欺も最近増えているという。

あたかも本物に見える偽のインターネトバンキングサイトなど、本物に見せかけた詐欺サイトから、一見普通のインターネットショッピングに見せかけた偽ブランド品の販売サイト、昔からおなじみのクリックしただけで課金したと見せかけるワンクリック詐欺サイト、IDやパスワードを収集するサイトなど、ありとあらゆる詐欺サイトがある。

多くのサイトはURLを確認したり、明らかに怪しいデザインだったりして、ITスキルのある人が見ただけでそれとわかるサイトが大半なのだが、何が詐欺で、なにが詐欺ではないのかの判断は難しいし、よくわからないサイトが多いのが実情だ。

■ネットの知識がそれほどない人を守るには?
特に子供や高齢者、インターネットにそれほどなれていない人にとってそれらの判断は困難だろう。

家族がパソコンを使う際にそのような詐欺にあわないように、スキルを高めるための教育は常に必要で、基本と言える対策だが、それだけでは完全に防ぐことは難しい。

そのような環境にInternet SagiWallのようなソフトは偽サイト対策としては非常に有効といえる。

BBソフトサービスが販売するWindows版のInternet SagiWallはInternet Explorerに対応し、詐欺サイトなどに接続した際に警告が出て、それが詐欺サイトだと誰でもわかるため、うっかり接続してしまうようなミスも防げる。
また、そもそもそうしたサイトに接続できなくなるため、不要な情報を入力するなど、詐欺の被害に遭うようなこともなくなる。

Windows版に加え、Android版も用意され、この11月末にはあんしんWeb by Internet SagiWall iPhoneも期間限定ながら無料で配信されている。

Internet SagiWall
http://www.sagiwall.jp/

ガジェット通信
http://getnews.jp/archives/277012
同社は、従来法人専用で情報漏洩やUSBメモリ内に混入するウイルス対策を目的としたUSBメモリ「TRAVENTY SuperVision」シリーズを発売してきたが、今回新たにウイルス対策機能に特化した製品として「Sagasunder」を発売。当初は法人向けとして発売するが、今後はコンシューマ向けにWebサイト経由での販売も視野に入れるという。

カスペルスキーのウイルス定義ファイルを自動で本体にダウンロード。オフラインPCやウイルス対策ソフトをインストールできないPCに接続することで、ダウンロードした定義ファイルをPCに適用し、ウイルスを検出できる。製造業や医療機関など、隔離されたPC環境でのウイルス対策が狙い。

また、「Sagasunder管理者ツール」を使うと、リモートで最新の定義ファイルを「Sagasunder」にダウンロードできる。対応OSはWindows Server 2003 Enterprise以降。

マイナビニュース
http://news.mynavi.jp/news/2012/10/04/122/
 エレコムは3月13日、トレンドマイクロ製ウイルス対策ソフトを標準付属したUSBメモリ「MF-TRU2」シリーズを発表、3月下旬に発売する。4Gバイト/8Gバイト/16Gバイトの3モデルをラインアップ、価格はいずれもオープンだ。

 MF-TRU2シリーズは、USB 2.0接続に対応したUSBメモリ。標準でパスワードロック機能を備えるほか、セキュリティソフトとしてトレンドマイクロ製ウイルス対策ソフト「Trend Micro USB Security 2.0」を導入、USBメモリ使用時のウイルス感染を防止する(アップデートサービスは1年間/別途有償の更新ライセンスも用意)。

 筐体は、本体内にUSB端子を格納できるスライド式コネクタを採用した。本体サイズは20.5(幅)×68(奥行き)×9(高さ)ミリ、重量は約14グラム。

ITpro
http://plusd.itmedia.co.jp/pcuser/articles/1203/13/news044.html
 イメーションは3月5日、マカフィー製ウイルス対策ソフトを標準装備した外付けHDD「H200+BIO」シリーズ、およびUSBメモリ「F150」「F200+BIO」シリーズを発表、3月8日より順次販売を開始する。価格はいずれもオープン。

 3シリーズはいずれもマカフィー社製ウイルス対策ソフト(1年間)を標準搭載したUSBメモリ/USB外付けHDDで、データコピー時に自動ウイルス感染チェックを行う「オンスキャン機能」、および接続したPCのウイルス感染チェックを行う「ホストスキャン機能」を利用することが可能。またハードウェアレベルでの暗号化機能も搭載、FIPS規格(FIPS 140-2 Level 3)認証取得済みとなっている。

 USBメモリのF150シリーズはパスワード認証のみに対応。USBメモリのF200+BIOシリーズおよび外付けHDDのH200+BIOシリーズは、ともに指紋認証+パスワード認証を利用できる。

 接続インタフェースはいずれもUSB 2.0に対応。製品ラインアップは、F150およびF200+BIOシリーズがともに4Gバイト/8Gバイトの2製品を用意。H200+BIOシリーズは500Gバイトモデルのみとなっている。対応OSはWindows XP/Vista/7。

Yahoo!ニュース
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20120305-00000031-zdn_pc-sci

【関連ニュース】
イメーション、PC にデータを残さない「コピー制御USB フラッシュメモリ Personal Office F150」を発売
ハギワラソリューションズは23日、インターネットに接続されていないコンピュータ端末でも最新ウィルス定義ファイルでウィルスチェック/駆除が行えるUSBメモリ「リトマスUSB」を発表した。シマンテック製のウィルススキャンエンジンを搭載する。2月下旬より発売し、価格は24,800円より。

 
「リトマスUSB」
 
インターネットに接続されていないのPCや、生産現場の製造装置や検査装置、研究開発施設の測定器といった各種オフライン端末での使用を想定している。オフライン端末に接続するだけで、最新のウィルス定義ファイルによるウィルスチェック/駆除が可能。リトマスUSB本体からウィルスチェック用のソフトウェアが起動するため、チェック先の端末には特別なソフトウェアは不要。本体にはステータスを示すLEDがあり、ウィルス検知で「赤」、見検知で「青」のLEDで通知する。

本体内のウィルス定義ファイルを更新することも可能。インターネットにアクセスできるPCなどにリトマスUSBを接続し、ウィルス定義ファイルのダウンロードと更新を行う。

ウィルス定義ファイルの更新期間(ライセンス)、および本体価格は、1年ライセンスモデルが24,800円、3年ライセンスモデルが68,400円。5年ライセンスモデルが112,000円。1年ライセンスモデルと3年ライセンスモデルは、最長5年までライセンスを延長できる。

インタフェースはUSB 2.0で、本体サイズはW79×D18×H9.4mm。対応OSは、Windows XP(SP2以降)/Vista(SP2)/7、Windows XP Embedded(SP2)、Windows Server 2003(SP2)、Windows Server 2003 Release 2(SP2)、Windows Server 2008(SP2)、Windows Server 2008 Release 2。

マイナビニュース
http://news.mynavi.jp/news/2012/02/23/079/
 イメーション(株)(代表取締役:松井国悦)は、PCにデータを残さない、コピー制御USB フラッシュメモリPersonal Office F150(以下、コピー制御USB メモリ)を2月21日より発売する。

 データの自宅持ち帰りやデータの受け渡しに小型で利便性の高いUSB フラッシュメモリは、紛失や盗難による機密情報および個人情報の漏えい事故に発展することも少なくない。そこで、業務効率を維持したまま、企業が安全に利用するためには、セキュリティを強化したUSBメモリを使用するなどの対策が必要である。

 同製品は、昨年11月に発表を行った日立ソリューションズとセキュリティ分野での協業の第一弾として、イメ―ション製 FIPS 140-2 Level 3 認証取得済み高セキュリティUSB フラッシュメモリに、日立ソリューションズの秘文LE Personal Office を搭載した製品である。

 コピー制御USB メモリは、USB フラッシュメモリ上でしかデータを編集・保存できないため、自宅や外出先のPC(以下、自宅PC)にデータが残らない。しかも、データは自動で暗号化されるため、紛失や盗難時の情報漏えいも防止する。

RadFan ONLINE
http://www.e-radfan.com/product/13812/
グリーンハウスは、USBメモリーの新モデルとして、「PicoDrive VC」シリーズと「PicoDrive Secure」シリーズのスライド端子モデルを発表。それぞれ2GB、4GB、8GB、16GBモデルをラインアップし、2月中旬より発売する。

■「PicoDrive VC」シリーズのスライド端子モデル

トレンドマイクロ製のウイルスチェック機能「Trend Micro USB Security」や、ハードウェアレベルでの暗号化機能を塔載したモデル。「Trend Micro USB Security」は、USBメモリーに書き込まれるデータを、常時自動的にウイルスチェックすることで、USBメモリー内へのウイルス感染を防ぐことが可能だ。さらに、検出された感染データは、専用フォルダに隔離されるため、ウイルス感染を未然に防ぐことができる。

また、コントローラには、AES256bitのデータ暗号化エンジンを搭載。パスワードを設定しておくことで、分解して別基板に組み込んだとしても、データを参照することができない。加えて、「Autorunウイルスチェック機能」、データを参照するだけの「リードオンリー(読み取り専用)機能」、パスワードを忘れた場合に初期状態に戻すことができる「デバイス初期化機能」などを塔載する。

本体はスライド式コネクターを採用。本体サイズは55.0(幅)×23.5(奥行)×8.5(高さ)mmで、重量は約11g。

ラインアップとして、ウイルスパターンファイルの更新ライセンス「1年間サポート版」「3年間サポート版」と、別売りの管理ツール「GH-MNG-VS」に対応したモデルを用意。価格は、「1年間サポート版」が7,200円~21,900円、「3年間サポート版」が9,300円~24,000円、「管理ツール対応、1年間サポート版」が14,070円~29,715円、「管理ツール対応、3年間サポート版」が16,275円~31,920円。

■「PicoDrive Secure」シリーズのスライド端子モデル

データ暗号化やパソコンロック機能を搭載したモデル。コントローラには、AES256bitのデータ暗号化エンジンを搭載。パスワードを設定しておくことで、分解して別基板に組み込んだとしても、データを参照することができない。

また、USBメモリーをキーとしてパソコンをロックする機能や、「Autorunウイルスチェック機能」、データを参照するだけの「リードオンリー(読み取り専用)機能」、パスワードを忘れた場合に初期状態に戻すことができる「デバイス初期化機能」を塔載。ファイル/フォルダの暗号/復号化機能、データの痕跡を完全消去するファイル完全消去機能などを備えている。

本体はスライド式コネクターを採用。本体サイズは55.0(幅)×23.5(奥行)×8.5(高さ)mmで、重量は約11g。

ラインアップとして、「通常版」と、別売りの管理ツール「GH-MNG-VS」に対応した「管理ツール対応版」を用意。価格は、「通常版」が6,510円~22,680円、「管理ツール対応版」が12,915円~28,560円。

価格.com
http://news.kakaku.com/prdnews/cd=pc/ctcd=0526/id=20153/
スマートフォン(高機能携帯電話)の爆発的な普及で、意図しない情報発信や架空請求、ウイルスなどを送り込むマルウエア(悪質なソフト)被害などのトラブルが相次いでいる。利便性が向上した一方で利用環境が整わないまま急速に浸透し、さまざまな問題が顕在化してきた。携帯電話事業者はスマホの普及に躍起だが、トラブルが深刻化すればイメージダウンにつながり経営に影を落としかねない。利用者の意識変革とともに、事業者には積極的な対応が求められている。

 「スマホで撮った室内の写真をブログにアップしたら位置情報を第三者に知られた」。昨年11月、東京都消費生活総合センターにこんな相談が寄せられた。相談主は50代の女性。写真データに緯度経度があり、インターネット上の地図から所在地が分かったのだ。

 スマホに衛星利用測位システム(GPS)機能がついていたため。設定を切れば非表示にできる。旅先で撮影場所が分かるのは便利だが、知らないと意図せず情報をさらしてしまう。

 同センターには昨年4月から今年1月4日までに967件の相談が寄せられ、約300件だった昨年度の3倍を超えた。アダルトサイトの架空請求や故障・不具合の相談が多いという。全国では、今年度は1月20日現在で2871件(前年度同期は853件、国民生活センター調べ)に上る。

 被害は表面化してはいないが脅威となりつつあるのがマルウエアだ。ウイルス対策ソフト会社トレンドマイクロによると、米グーグルの基本ソフト(OS)「アンドロイド」を狙うマルウエアは昨年1月末時点で8件だったのが、12月末には1183件も見つかった。通話やメールの内容を外に漏らすほか、勝手に電話などを発信するものが確認されている。

 事業者による情報流出も問題だ。KDDI研究所がアンドロイド搭載のスマホ向けアプリ販売サイトの無料アプリで人気の上位400本で外部へのデータ送信状況を調べたところ、181のアプリで何らかの利用者情報がアプリ開発会社などに送信されていた。

 スマホは、パソコン並みにウェブサイトが閲覧できたり、アプリを自分好みにダウンロードして楽しめるなどの点が受け急速に浸透。調査会社のMM総研によると、昨年4~9月の出荷台数は前年同期比4・5倍の1004万台と急増している。

 ただ機能が従来の携帯電話から大幅に充実し仕組みや操作が複雑化。好ましくないアプリの制限も難しく、携帯電話事業者などが設けるダウンロードサイトではチェックできても、「携帯電話事業者がすべてを検査できるわけではない」(KDDIの田中孝司社長)と限界がある。

 都消費生活総合センターの金子俊一相談課長は「従来の携帯電話とは違い小型のパソコン。利用環境はまだ完全には整っていない」としており、スマホの急速な普及に疑問を呈する声も少なくない。

 国も対応に乗り出した。今月、情報流出への対応を検討するワーキンググループの初会合を開催。昨年12月には有識者などで構成する研究会の中間報告も出た。各事業者の連携のほか、利用者に対してもOS更新やウイルス対策ソフトの利用を呼びかけている。

 他方、NTTドコモのスマホではネット接続サービスの不具合でメールアドレスが他人のものと置き換わるなどのトラブルが昨年末から発生。利用者増にシステムが追いつかなかった。

 信頼回復へドコモは社長をトップにした再発防止のプロジェクトチームを設置。「つながりにくい」とされるソフトバンクモバイルも「利用は予想以上に増えているが、事業者としてしっかり対応しないといけない」と気を引き締める。

 スマホの普及を推し進める各事業者だが、利用者に対する"説明責任"を果たし、適切な利用環境を整備しなければ、利用者離れを招く恐れもある。

ZACZAC
http://www.zakzak.co.jp/economy/ecn-news/news/20120124/ecn1201240705000-n1.htm